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敷布団の捨て方には意外な落とし穴がある。知らないと危険な注意ポイントとは

目次

  • 1. 敷布団の捨て時はいつ?
  • 2. 自治体での敷布団の捨て方
  • 3. 自治体以外での敷布団の捨て方
  • 4. 敷布団の捨て方の注意点

1. 敷布団の捨て時はいつ?

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材質やお手入れの頻度で異なるが、敷布団の寿命は3~5年が目安になる。中身がへたったり、寝ているときに床の触感が気になったりしたら処分のタイミングだ。そのまま寝続けると体を痛めてしまうので、正しい捨て方で早めに処分してほしい。ちなみに、裏表や上下を入れ替えて使ったり、定期的に天日干しや換気をして乾燥させたりすると、敷布団は長持ちする

2. 自治体での敷布団の捨て方

一般的な敷布団の分別は粗大ゴミだ。一方で燃えるゴミとして処分できるケースもあるので、捨て方の基本について確認しておこう。

敷布団を切ると燃えるゴミになる?

指定のゴミ袋に入るサイズまで切れば、燃えるゴミとして処分できる自治体もある。たとえば福岡市や札幌市では、燃えるゴミの袋に入れたとき、口が結ぶことができて重さで破れないなら燃えるゴミとして分別が可能だ。神戸市では指定袋に入り、5kg以下であれば燃えるゴミになる。裁ちバサミで小さく切ってから複数の袋にわけ、燃えるゴミの曜日に収集場所に持っていこう。ただし、敷布団は厚みがあるため、切るのはとても大変な作業になる。手間をかけたくないなら、粗大ゴミとして処分する捨て方がおすすめだ。

敷布団の大小に関わらず粗大ゴミになる場合もある

敷布団のサイズにかかわらず、粗大ゴミとして分類する自治体は多い。まずは自治体の捨て方を確認することが大事だ。横浜市は2枚一組、大阪市は4枚一組、札幌市は3枚一組、川崎市は5枚一組というように、1回分の料金で処分できる布団(敷布団を含む)の枚数もそれぞれ異なる。粗大ゴミとして処分する場合、まずは電話や公式サイトで自治体に申し込みをしよう。それから、コンビニなどの取扱店舗で必要な金額のゴミ処理券を購入する。あとは敷布団にゴミ処理券を貼り付けて、指定された日時に回収場所まで運べばOKだ。

3. 自治体以外での敷布団の捨て方

自治体以外で敷布団を処理する方法をまとめた。捨て方に迷ったときは、ぜひ参考にしてほしい。

不用品回収業者に依頼する

処分したい敷布団が多かったり他に処分したいものがあったりする場合は、不用品回収業者に依頼する捨て方がおすすめだ。料金はかかるが、電話1本で自宅まで引き取りにきてもらえる。即日対応の業者も多いため、すぐに布団を処分したいときに便利だ。

引っ越し業者に回収してもらう

一部の引っ越し業者では、不用品の回収サービスを実施している。引っ越しのときに敷布団を含む不用品をまとめて処分できるのが魅力だ。引き取りサービスの有無や料金、引き取りできるものは引っ越し業者によって違うので、見積もりのときに確認しておこう。

下取りサービスを利用する

新しい敷布団を購入するとき、下取りサービスを活用する捨て方だ。購入と同時に処分できるので手間があまりかからない。ただし、下取りサービスを実施していない店舗もある。敷布団を購入するときは、下取りサービスの有無や料金をチェックしておくことが大切だ。

買取してもらう

新しくて状態がいい敷布団なら、リサイクルショップで買い取ってもらうことを検討しよう。ただし、人肌に直接触れる敷布団は買い取りが難しいアイテムだ。ブックオフなど買い取りに対応していない店舗もあるので、あらかじめ確認しておこう。なお、不要なものを売却できるフリマアプリなら、古い敷布団でも買い取ってもらえる可能性がある。

寄付する

敷布団の寄付を募集している団体を探して送る捨て方だ。送料は自己負担になるが、困っている人のために役立ててもらえる。状態がキレイなもの、新品未使用など寄付できる敷布団には条件があるので、事前に確認しておくことが大事だ。

4. 敷布団の捨て方の注意点

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敷布団を捨てるときの注意点を解説する。トラブルを避けるために、捨て方とあわせてあらかじめ確認しておこう。

自治体のルールに従う

敷布団の分別や捨て方は自治体によって異なるため、まずは公式サイトで調べてほしい。処分方法を間違うと回収してもらえない可能性があるので、ひもで縛るなど細かいルールをチェックしておこう。捨て方で迷ったときは問い合わせて確認すると安心だ。

業者は慎重に選ぶ

不用品回収業者を利用する場合は、無許可の業者に注意しよう。悪質な業者に依頼すると、不法投棄されたり法外な料金を請求されたりする可能性がある。家庭の不用品回収には「一般廃棄物処理業許可(※1)」が必要なので、業者を選ぶときは必ずチェックしよう。

結論

敷布団は粗大ゴミとして捨てるのが一般的だ。しかし、細かい捨て方のルールは自治体によって異なるため、まずは公式サイトや問い合わせで調べてほしい。不用品業者に依頼したり、下取りサービスを利用したりする捨て方もあるので、自分にあった方法で処分しよう。(参考文献)※1:環境省「いらなくなった家電製品は正しくリユース・リサイクル!」https://www.env.go.jp/recycle/kaden/tv-recycle/qa.html
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